やや難しい内容ですが!

 ちょっと前になりますが、山崎元氏がバブルの発生と崩壊のメカニズムに関してコメントを出されています。日銀のレポートなどを参考に書かれている内容なのですこしわかりずらいですが、簡単に言えば、「リスクをとりすぎた状態が発生して、一気に壊れるということがバブルの発生と崩壊のメカニズム」ということでしょう。

 歴史は繰り返すといわれますが、まさにそのとおり、1930年の大恐慌時(1929年の暗黒の木曜日に端を発したといわれるバブル崩壊)も、リスクを過小評価して、信用が緩みすぎたものが一気に壊れたというものです。このときは、証券会社、銀行や個人投資家が株式の信用取引で、大きく張ったものが一気に壊れたというものです。

 今回も、ヘッジファンドや投資銀行が、信用取引で大量に金融商品を買い込み、一気に壊れたというものです。ファンド資本主義的なものが世界中に蔓延していたことがそれを示す典型的なものかもしれません。ある意味、サブプライム問題はきっかけに過ぎない状況です。現状は、信用で買っていた金融商品を全部現金にして返せ的なことが起こっているわけで、投資銀行や銀行であっても現金が足りるわけありません。

 世界中の株式市場で、すでに2000兆円の株式の時価総額が失われいるのですが、実際に、その2000兆円とはいったい何であったのでしょうか?現在の株式市場はある意味、われを忘れていた投資家がようやく冷静になって、こんなものかなと思われる水準ではないかと考えています。

 今回のバブルの根源は、世界的な不動産投機にあるとみられていますが、不動産と金融というのは常に大きなつながりをもっていることは忘れてはなりません。不動産は、お金を生み出すということで、世界中で担保価値が認められていますので、どうしても、信用創造の道具して使用されるものだからです。

 このような状況を打破するには、公的な支援が必要となるのですが、米国の74兆円ともいわれる不動産証券の買取で収束するのでしょうか?よくわかりませんが、緩衝材になるにしても最終的な解決の方向へ向かうかどうかは不透明と考えたほうがよいかもしれません。

 こういう場合の最終的な処方箋は、「インフレという貨幣価値を下げ、資産価値を自然に持ち上げる方法」によって、貨幣価値と資産価値をいいところで均衡させることですが、ちょっと時間がかります。このバランスをとるための緩衝材としての74兆円と考えるのが妥当かもしれません。

 日本のように人口減でデフレになるようなやっかいな症状がでると解決不能の事態にも陥りかねません。アメリカの場合は、人口増だし、世界的にも人口増加しており、なんとか数年での解決が図られることでしょう。もちろん、インフレによる副作用もありますが、世界中の65億人の方が少しづつ痛みわけするということで、止むを得ないのかもしれませんね。

 つらつらと、根拠も少ない「いい加減な」ことを書いてきましたが、これくらいの感覚で今起こっていることをみるといいかもしれませんね。
 

「ふりーパパ氏の投資法をすべて公開します」

slide1 ふりーパパ氏の用いている「上方修正投資法」は、銘柄を見つけるのが簡単で、大きな利益を期待できる方法です。

銘柄探しに長時間かける必要も、ややこしい分析も、特別な能力も必要ありません。
誰にでもできるシンプルな方法です。

ふりーパパ氏は1992年から投資を始め、今では投資で得た利益で5億円規模の不動産を所有し、毎年約5千万円の家賃収入を手に入れています。

この無料メール講座では、以下の7つのポイントについて、3つの動画を交えながらお伝えします。

・上方修正投資法の具体例
・儲かる銘柄を探し出す方法とは?
・売買タイミングの決定方法とは?
・二か月半で2000万円を稼いだ実例
・利益を高めるための利食い、損切りの方法

無料でご覧になれる配信期間は限られています。 今すぐダウンロードして、ぜひあなたの投資にお役立てください。