株式市況

　夕凪さんも指摘されていますが、外国人投資家（主にヘッジファンドと思われます。）は、新規にポジションをとることも難しいし、ファンドの解約もすごい勢いできているので、保有しているポジションの解消に走っている状態ですね。このような状況は、当面継続すると考えたほうがよさそうです。少なくとも、世界的な金融危機が解消されるまでは継続することでしょう。

　また、avexfreakさんが指摘されているソロスのシナリオは、今年の2月ころに発表されたものですが、これまでの状況を勘案すれば、そのものずばりの状況が発生しています。株式市場主義の崩壊とも表現していますが、儲け第一主義への警鐘ということには間違いがないようです。

　欧州の主要閣僚が週末に会議を行っていますが、間違いなく、金融危機が欧州まで飛び火して、消火活動をしなくてはという状況に陥っています。ドイツの不動産会社ヒポに対する金融支援策などの問題も浮上しており、しばらくは欧州の状況をみる必要もありそうです。

　ちょっと前になりますが、山崎元氏がバブルの発生と崩壊のメカニズムに関してコメントを出されています。日銀のレポートなどを参考に書かれている内容なのですこしわかりずらいですが、簡単に言えば、「リスクをとりすぎた状態が発生して、一気に壊れるということがバブルの発生と崩壊のメカニズム」ということでしょう。

　歴史は繰り返すといわれますが、まさにそのとおり、1930年の大恐慌時（1929年の暗黒の木曜日に端を発したといわれるバブル崩壊）も、リスクを過小評価して、信用が緩みすぎたものが一気に壊れたというものです。このときは、証券会社、銀行や個人投資家が株式の信用取引で、大きく張ったものが一気に壊れたというものです。

　今回も、ヘッジファンドや投資銀行が、信用取引で大量に金融商品を買い込み、一気に壊れたというものです。ファンド資本主義的なものが世界中に蔓延していたことがそれを示す典型的なものかもしれません。ある意味、サブプライム問題はきっかけに過ぎない状況です。現状は、信用で買っていた金融商品を全部現金にして返せ的なことが起こっているわけで、投資銀行や銀行であっても現金が足りるわけありません。

　世界中の株式市場で、すでに2000兆円の株式の時価総額が失われいるのですが、実際に、その2000兆円とはいったい何であったのでしょうか？現在の株式市場はある意味、われを忘れていた投資家がようやく冷静になって、こんなものかなと思われる水準ではないかと考えています。

　今回のバブルの根源は、世界的な不動産投機にあるとみられていますが、不動産と金融というのは常に大きなつながりをもっていることは忘れてはなりません。不動産は、お金を生み出すということで、世界中で担保価値が認められていますので、どうしても、信用創造の道具して使用されるものだからです。

　このような状況を打破するには、公的な支援が必要となるのですが、米国の74兆円ともいわれる不動産証券の買取で収束するのでしょうか？よくわかりませんが、緩衝材になるにしても最終的な解決の方向へ向かうかどうかは不透明と考えたほうがよいかもしれません。

　こういう場合の最終的な処方箋は、「インフレという貨幣価値を下げ、資産価値を自然に持ち上げる方法」によって、貨幣価値と資産価値をいいところで均衡させることですが、ちょっと時間がかります。このバランスをとるための緩衝材としての７４兆円と考えるのが妥当かもしれません。

　日本のように人口減でデフレになるようなやっかいな症状がでると解決不能の事態にも陥りかねません。アメリカの場合は、人口増だし、世界的にも人口増加しており、なんとか数年での解決が図られることでしょう。もちろん、インフレによる副作用もありますが、世界中の65億人の方が少しづつ痛みわけするということで、止むを得ないのかもしれませんね。

　つらつらと、根拠も少ない「いい加減な」ことを書いてきましたが、これくらいの感覚で今起こっていることをみるといいかもしれませんね。
　

　恐ろしい状況となってきているようです。FTによると、米国で、短期のCP（コマーシャルペイパー）市場が機能不全に陥り、GEやAT&Tなどの名だたる米国企業もたいへんなことになっているようです。普通CPは9月末などに新規のCPに乗り換えるような手続きがなされるのですが、金融危機の状況下、CP市場が機能不全に陥っているようなのです。

　こうなってくると、金融危機の連鎖ははやくも、実態経済に大きな影響を与えることになってしまいそうです。どうしようもありません。(ToT)/~~~

　5月に、CDS（クレジットデフォルトスワップ）についてこのブログに記載しています。実際には、このCDSが見事に炸裂して、米国の投資銀行やAIG、加えてヨーロッパ系の銀行にまで爆弾炸裂の影響が出ているのが現況のようです。

　8月から9月は金融危機問題が、米国の金融機関中心だったのですが、9月の下旬以降は、ヨーロッパにまで飛び火するようになりました。日本でも今月から半期の決算が本格化してきますが、金融機関の決算に関しても要注意です。株式市場の低迷による持ち株の評価損の問題なども顕在化してくるのは確実であり、株価も下振れが想定されるからです。

　また、日経平均のレベルに関する考え方も過去に記載していますが、この状況だと、今期で２０％以上の減益、来期も１０～２０％くらいの減益になるような雰囲気となってきており、日経平均は、10000円～11000円でも妥当な水準となる可能性が高まってきているようです。年初に想定していた下値ラインの12000円レベルも維持するのが困難な状況となってきているようです。

　いずれにせよ、しばらくは株式市場の低迷が続くことは間違いないようです。

　結構、世界中でやばい状況になっています。米国は、金融機関の救済案が議会で否決されたようで、株式市場は急落しています。ニュースソースたるブルンバーグのＨＰもつながりがよくありません。きっと世界中で、閲覧されていて、パンク状態のようです。　(T_T)/~~~

　米ドルも急落して、ドル円は、104円台まで急落中です。

　ある方から、「米国のサブプライム問題第3波ともいえる状況で、米国の投資銀行が消滅するという事態になっていますが、日本の銀行や証券会社は問題ないのですか？」という質問を受けました。

　私は、これからその影響がでてくる可能性が高いとみています。日本では、サブプライム関連の証券はすでに時価評価がなされて、評価損を計上していますが、今回大きな問題となったＣＤＳとかＣＭＢＳなどの金融商品に関しては、邦銀ではまだ評価替えがまだされていない状況だということです。これらが、9月末の決算に影響を与えることが必至の状態ですので、どれくらいの影響があるかは今後の発表を待つしかありません。

　英国などのニュースソースによれば、日本の金融機関は、100兆円くらいの今回の金融危機で影響を受けている資産を保有しているという記事もあり、損失は数兆円規模で発生する可能性を否定できないという報道もなされています。

　また、世界的な円キャリートレードでも、もともとの資金の出し手は日本の３大銀行をいわれており、借り手の金融機関次第では、日本の銀行も損失を被っている可能性も否めません。すでに、ヨーロッパにも金融危機は飛び火しているようですし、長期投資という観点では、もう少し様子見をするのが正解かもしれませんね。

　投資銀行が持ち株会社へ移行して、商業銀行と同じ扱いを受けるようになるそうです。これで、GSもモルスタもFRBの管理下となります。

　これまで、無尽蔵にレバレッジがかけられた投資銀行ですが、自己資本比率規制もあり、ある程度上限ができます。ヘッジファンドビジネスも選択と集中がなされそうです。投資銀行がなくなることによってもっとも影響を受けるのは、ヘッジファンド産業ということです。

　これまで、順調に成長してきたヘッジファンドですが、大きな壁にぶつかることになりました。最大で230兆円にも拡大しましたが、しばらくは、ヘッジファンド投資残高は減少していくことになるでしょうね。この影響は株式市場などの投資市場へ大きな影響を与えることになります。

　モルガンスタンレーに1兆円近くの出資をする三菱UFJも、投資銀行ではなく、商業銀行なので、これほど巨額の出資をしたのではないでしょうか？過去では、GSに対して、三井住友銀行が出資をした過去もあるので、GSへは、三井住友が出資をすることに決まったので、三菱UFJはモルガンスタンレーへ出資をしたのかもしれません。

　冗談のようなお話ですが、米国の投資銀行はたったの１か月で、消滅したことになりますね。。。。

　短期的な底打ち感がでそうですが、長期投資を考えられる方はもう少し待ったほうがいいかもしれません。米国市場のパニックによる売られすぎの戻りは十分に想定されそうですが、日経平均ベースで、パニック前のレベル12500円程度まで戻ったあとどうなるかがポイントではないでしょうか？

　当面の危機は回避されそうなものの世界的な景気の悪化は続くものと考るからです。緊急危機のもとになった要因はまったく解決の糸口もみつかっておらず、今後ともこの状態は続くでしょうからね。

　ヘッジファンドなどの解約問題はこれからが本番となってきますし、前向きに考えられる要素はそうたくさんありません。企業年金なども、ここ1年の株式市場の低迷で、株へのエクスポージャーを減らす方向へ動きそうですし、ヘッジファンドや年金という大口の買い手がいない市場においては大きなリターンは期待できそうもないのではと考えるからです。

　結構たいへんなことになってきました。ＡＩＧの救済は決まったのですが、中国株の暴落やロシア市場の閉鎖など恐るべきことが起こっています。一気にきた投資市場の縮小です。ヘッジファンドは、米国の投資銀行などから信用供与されていますが、リーマンの破綻などによって、投資銀行自体が、信用供与をできない状況となり、ポジション縮小へ動いています。

　となると、ヘッジファンドの破綻なども連鎖して起こりそうです。そのようなことが、商品市場や新興国株式市場に及んできたこともいろいろな投資商品の下げの大きな要因となっていると考えられます。通常の金融市場ではありませんので、とっても危険な状態と考えた方がよさそうです。

　このような状況は実体経済にも大きく影響しそうです。今日も、イギリスの金融グループ、ＨＢＯＳの株価が急落して、ロイズグループが救済へ動いているというニュースもでて、今後も、世界中でこのようなことが続きそうな嫌な予感がします。

　ヘッジファンドはやられが大きくなると、急激な解約なども増えることから、ますます市場への影響が大きくなりそうです。９月末の解約も大きく増えそうであり、危険な状況は、あと最低でも一か月程度は続くのではないかと想定しています。

　こういうときには、株式市場やＦＸ市場も大きく動くものであり、無理しないでやることが、とても大切です。世界中のヘッジファンドの破綻がこの瞬間にも起こっており、場合によっては、半数近くのヘッジファンドが破綻するようなことも起こるかもしれません。

　本当に恐ろしいことになってきました。

　冗談のようなお話ですが、米国投資銀行ＮＯ.1とＮＯ.2のゴールドマンサックスとモルガンスタンレーが合併するというお話もあるようです。本日がゴールドマンの決算発表、明日がモルスタの決算発表だし、一概にそんなわけないだろうと否定することもできない感じがしますね。

　今回の米国発の金融危機が米国投資銀行の大再編を起したということだけは間違いがないようです。

　すでに、株安、円高になっていますが、リーマンの破綻の影響はもう少し大きくなると考えています。昨日休みであった東京市場はそれなりの影響ですが、今後明らかになってくるヘッジファンドの破綻やカウンターパティのしての金融機関の損失がどの程度となるかがポイントです。ヘッジファンドの破綻はまた他の金融機関への損失拡大に繋がる可能性も高いという負の連鎖も考えておかなくてはなりません。

　現状でも、米ドルは、１０４円台　ユーロは１４９円台ですが、もう一段の円高になる可能性はあると考えていたほうがよさそうです。米ドルで、１００円近辺、ユーロで、１４０円割れ水準くらいでしょうか。特にクロス円については、ヘッジファンドなどのキャリーポジションの巻き戻しがあれば、大きく円高に動く可能性を秘めていると考えたほうがよさそうです。

　ここ２日で、米国の大手証券２社が消えたということですが、保険会社で、規模の相当に大きいＡＩＧがどうなるかが大きなポイントとなりそうです。ＦＲＢは、金融機関に対してＡＩＧへの支援を要請しているようですが、政府が全く支援をしないようではこの問題は解決しないでしょう。各金融機関は、株主への責任があり、単に損失負担をするような支援はできないというのがアメリカの考え方です。メリルの救済合併もどこかで頓挫する可能性さえささやかれている状況ですからね。。。

　どうなることやら。。。

　昼に書いたブログを訂正したほうがよさそうです。うちに戻って、ＡＩＧのニュースをみて目が点になりました。日本での営業がとても成功しているＡＩＧがかなりピンチなようです。

　一年前に、８０ドル程度していた株価が、昨日１２ドルまで下げています。公社の救済で、サブプライムの山は越えたかのようにみえたのですが、ＡＩＧというサブプライム大口投資家がやばいようです。

　報道されているＬＴＣＭ危機以来の米国金融当局と金融機関トップとの会議ではどのようなことが話されたのでしょうか。。。。。。。

　恐るべし。。。。。

　週明けにもリーマンの身売り先が決定しそうです。今回は政府も介入しての身売りなので、成立に間違いはないようです。今のところバンカメグループが有力なようです。

　これで、ヘッジファンドへの信用供与をしている投資銀行の状況も大きく改善しますので、株式市場も平穏を取り戻しそうな感じです。あとは、実態経済への影響がどれくらいまであるかということに次の焦点が移ってくると思われます。

　サブプライム問題は、少しばかり悪化してきており、サブプライムより若干上のクラスのalt-Aの問題が大きな要素となってきそうです。すでに、このクラスで、金利払いのみの期間が終了して、元本返済の始まるのが、2009年からということのようです。支払額は、1.5倍くらいに増加するということなので、景気が悪くなっている中では借主にとっては大きな負担増となりそうです。

　米国政府は、住宅公社の国有化を発表しており、今後、サブプライムやalt-Aローンなどの供与は大きく減少することになりそうですので、来年あたりが、この問題の山となりそうです。

　このような状況下でも新しい芽がでてくるのが、ダイナミックなアメリカのいいところであり、今後に期待したいと思います。

　日曜日に急遽発表された米国住宅公社２社の救済策。東京市場は大きく反応しましたが、アメリカ市場では評価が分かれているようです。

　長期的には、２公社の業務を徐々に縮小する施策がとられるようですが、今後、これらの公社にかわるあらたな住宅購入資金の担い手がでてくるのでしょうか？

　日本でも住宅金融公庫の先行きに暗雲が垂れ込める事件となっているようです。

　クレジット市場の混迷がこのことによって解決されるかといえば、そうでもなく、本当の始まりのような感じで、今後の動向が注目ということでしょうね。日本では、公的資金の注入までに約１０年を要しましたが、アメリカでは、１年という短期でやったということについては、早めの解決が見込まれるということかもしれませんね。

　株式相場はついに底割れとなってきました。また、ヘッジファンド筋の巻き戻しなどによりクロス円通貨が大きく売られています。昨年の再現のような相場つきになっています。

　先週からＮＹ市場などで、クレジットスプレッドが大きく拡大していたので、いろいろなことが起こるのではないかと懸念していましたが、ＮＹ市場も一気に売られる展開となっています。

　東京市場は、節目もなく、少しづつ売られる相場付で、今後の企業業績の悪化が織り込まれつつあります。原油が安くなっても株価は回復しないというか、世界的な景気の減速が、原油需要を大きく押し下げるという展開になってきました。

　ヘッジファンド産業の低迷ということが明確になってきており、今後もこの傾向が続くということになりそうであり、しばらくは世界的にも株式市場も低迷が想定されます。株式投資についてもお休みをするのがベストな選択になりそうですね。。

　新興市場は、まさに、買い手がほとんどいない状況になっています。このような市場で勝負をするのは、かなりリスキーでしょうね。流動性の面からいえば、２２５の先物かETF売買くらいが一番いいかもしれません。(>_<)

　このブログで書き続けているように、私は、日経平均の予想などもどちらかといえばベア派で、この点は変えていません。数日前に書いた米国株の爆上げについても、長期的な現象とは考えていません。あくまで、短期的なもので、これまでの総悲観が変化したというものです。

　いろいろとコメントも頂いていますが、ここに記載しているものは私の雑感を記載しており、株式の長期投資をする環境ではないということに変化はありません。4月以降、小型株投資を再開しましたが、一定の売上げや利益の伸びをする会社がでてきていたことです。ところが、市場全体が悪化すれば、このような株も売られることもあり、そのような環境下では、手仕舞いするのが私の投資手法です。

　たとえば、「石井表記」という銘柄は、もう2年以上も追いかけていますが、四月の2000円を超えたところから保有をして、6月の3000円割れの水準で、売却しました。これは高値から株価が１０％下げたら売るというルールに沿ったものです。保有株数は、1300株程度で、たいした利益ではありません。

　今でも、米国株は、低迷が続き、日経平均も年末ベースで、12000～13000円程度となっているのでは想定しています。このような想定の中でも、短期的にいい局面もあると判断すれば、投資をするというのが私のスタンスです。

　ベアマーケットについては、2010年くらいまで継続する可能性が高いということを想定しており、そこまででも、投資のチャンスはあるので、市場チェックを継続しているということと表現すればいいかもしれませんね。

　昨日のＮＹ市場は、政府の空売り規制のほか、カリフォルニアでは最大のバフェットも大株主に名を連ねるウエルスファーゴ銀行が好決算を発表したことをきっかけに大きく上昇したようです。

　それにしても、金融市場の混乱は激しいようです。ブッシュ大統領は、政府系金融機関の救済に否定的な見解をだしたようです。ブッシュ氏も、あと任期が半年程度しかないので、実質的なリーダーシップを取ることも困難が予想されています。

　金融機関の経営者などが、超高額の報酬を貰いながら、政府の救済を受けるなんてという庶民の反感も強いようです。それよりも、住宅ローンなどの支払いに困っている庶民の救済を第一にすべきとう意見も強いようです。

　しばらくは金融市場の混乱も続きそうですが、フォロスルーがでれば、しばらくは、米国市場も買い相場に転換するかもしれませんね。

　日本の不動産業者からリーマンはだめだめじゃないかなんて話を聞くようになりました。リーマンは、新興の不動産業者などへのノンリコースローンなどの提供では、かなり活躍していたようなのですが、現状は、何もできない状態に陥っているらしいです。

　本社の株価がどんどん売られる状況では、リーマン自体の資金調達にも支障をきたしていると判断されても仕方がありませんね。

　米国政府も、政府系金融機関への支援を最重要視しており、リーマン問題については、二の次となっているような感じです。

　しばらくは、世界的に株式市場はダメな感じですね。

続きを読む >> リーマンブラザーズはだめなん！

　米国市場で、政府系金融機関とリーマンブラザーズの株価下落が止まらなくなってきました。リーマンは、一年前には、株価70ドルで、時価総額が、4兆円以上あったものが、今では、株価は、1年までの1/5くらいの約14ドルで、時価総額は、1兆円割れをしています。

　このような現象をみると、2003年に、日本の大手銀行の時価総額が、時価総額が1～2兆円くらいになって、ある外資系の証券アナリストは、もう、オプションバリューしかないのが日本の銀行だなんていう見解を書いていたのを思い出します。

　ダウ平均やＳ＆Ｐ指数などは、高値から２０％程度しか下落していませんが、個別銘柄では、５０％以上下落している銘柄がたくさんあります。ベアマーケットの特徴として、インデックスは大きく下げないが、個別銘柄が大きく下がるということがあります。

　日本の市場においても、同じようなことが言えます。日経平均は、14000円レベルから、1割も下げていませんが、個別銘柄では、３０％～５０％も下げている株がたくさんあります。このような現象はブルマーケットにも同じことが言えます。日経平均の上げは、１０％程度なのに、個別銘柄であれば、2倍にもなっている銘柄がでてくることです。

　簡単にいえば、個別銘柄の値動きをみていたほうが、株式市場全体の動きがよくわかる可能性が高いということです。日経平均先物だけの売買をされている方も、個別銘柄の値動きをみることが成功の秘訣となる可能性が高いと考えられるのではないでしょうか。

　米国の政府系住宅機関の株価がどんどん下げています。500兆円もの米国住宅ローン資産を抱える企業の業績悪化は経済にも大きな影を落としそうです。

　昨年の今頃は、「サブプライムローン問題」が大きくなり始めた時期でしたが、一年経過して、信用力の高い「プライムローンの問題」にまで進展してきています。政府系金融機関において、５％のローンが不良債権化したとしても、25兆円という金額になりますので、影響はかなり大きいと考えてよさそうです。

　米国の住宅価格は、今年の5月以降大きく値崩れをし始めているということもあり、このことは、半年から1年後くらいに大きく経済にも影響してくることでしょう。サブプライムローン問題の時期には、高くて、住宅を変えなかった層が買えると喜んで、オークションなどで、住宅を取得するような光景がみられましたが、現状は、住宅オークションさえ閑散となってきているという話もあるようです。

　米国でも、株式投信の解約も増加傾向であり、また、リーマンブラザーズの株価も日々安値を更新しているような状況ですし、しばらくは、日本も含めて、株式投資家にとっては厳しい冬の時代が続くと考えるが正解のようです。

　全米女子オープンをみるために早起きしているのですが、NY市場がたいへんなことになっていました。NY市場はトリプル安で、株式も安値を切って、大きく下げています。もちろん、日経平均のCME先物も大きく下げています。

　やはりチャート的に心配していた底割れが起こってしまいました。今後も株式市場は低迷が続く予兆といっていいでしょうね。私はポジションを落としていたのでなんとかなりそうですが、それでも、売れ残りのポジションをどうするか悩んでいます。

　東京市場も引き続き不動産株などの下落が継続しており、アメリカ市場がこんな状況では、夏枯れ相場以上に低迷するリスクがでてきている気がします。

　無理をしないでやりたいものですね。←（自分に言い聞かせています。）

　心配していたことが現実になり始めました。安値を切り始めたNY市場ですが、このままだと、しばらく安値を更新する方向で動きそうですね。金融不安は、不安から現実相場へと転換しつつあり、米国の地銀株などは軒並み半値以下で売買されるようになったようです。

　上海市場なども、３０００ポイント割れから、戻りが悪くなって、３０００ポイントが上値の壁となりつつあります。世界的な景気停滞が顕在化してきていることは間違いがないようです。

　さて、私のポジションですが、なんとか、金曜日はあまり値下がりもせず堪えていましたが、来週月曜日はかなり不安な状態で迎えそうです。それにしても、売れずに保有しているポジションが特に心配ですね。

　こういうときには何もしないというのも手なのですが、持っているポジションを減らすのも、急激に下げる日に落とすのか、しばらく様子をみながら落とすのかというのがポイントになります。大きなポジションを持っていない場合には、後者を選択していくのがいいですね。

　日本株についても弱気を継続している私なので、それほど大きなポジションを取っていないことが救いなのですが、気分的には、ばかなことをしたかなという反省モードです。（笑）

　景気悪化による実態経済への影響も顕在化してきています。住宅価格の下落が本格化してきたようです。これまでは、低所得者向けの住宅の値下がりが大きな話題となってきましたが、住宅市場全体に対するものとなってきているようです。

　カリフォルニアの高級住宅などでも、一声、２割引程度の値引きが行われるようになったそうです。NYでも、金融機関がリストラなどを行なってきていることあり、高級コンドミニアムは下がらない神話はもう過去のものになりつつあるそうです。

　アメリカの場合は、居住用の買い換え資産であれば、譲渡益を繰り延べできる制度や住宅の金利を個人所得から控除できることなどから、値上がり分でどんどん高い物件に買い換える傾向がありました。価格が上昇しているうちは問題ないのですが、価格下落が始まると、その金利負担などが大きくのしかかってきますね。

　しばらくこの問題は、アメリカ経済を悪くする方向へ動くことは間違いありません。株価もこのあたりを織り込み始めたということでしょうかね。米国株投資へいくにはもう少し先になることでしょうね。
　
　

　今日は、日経平均はたいして上がっていませんが、全体的に底上げしている感じで、いい雰囲気でした。このまま続くといいですね！

　日経平均は、大きく上昇しましたが、個別株では安値更新銘柄が続出中です。特に、不動産、その他金融セクターはたいへんなのでしょうね。サービサー会社は不良債権がなくなって、ビジネスがなりたたなくなっているという話もあったようです。

　金曜日に買った株がそれなりに上昇して、安心感があります。これ以上いくかとといわれると、たぶん、もう少し買いたいというのが本音です。アメリカの状態次第ですがね。。。。

　なんだかんだいって、押し目のような感じがして、買い注文を出してしまいました。最近目が悪くなっているので、間違いかもしれません。

　でも、なんとかなりそうな気もしています。この株は来年には２倍になっているかも。。。。←（うそくさいけど。）　

　いつの間にか、米ドル円も１０８円をつけているし、日本株はいいのかしらね？？？？

　米国第4位の証券会社リーマンブラザーズの株価が下げ止まりません。数日前に、第2四半期の決算と増資を発表したのですが、増資には不透明感が漂っているのでしょうか？

　3月につけたざら場の安値は下回っていませんが、終値ベースでは、安値更新中です。こうなってくると合併というような憶測も生まれてきてもおかしくありません。候補としては、BOAとか、穴としてのGSくらいで、海外勢はありえないでしょうね。

　いずれにせよ、インフレ懸念の高まりもあり、金融政策も限界点に達しつつあることから、アメリカ株は戻り相場から再び下落相場へ転換しています。しばらくは要注意です。日本についても、インフレなどの影響が出始めている相場でもあり、これ以上の上昇期待はしないほうがいいかもしれませんね。

　あと、新興国株についても、中国をはじめアジア地域については、不透明感が強くなっていることは、間違いありません。

　ちょっと株式市場の変調が感じられています。私は先週からポジションを縮小方向へ動いているのですが、流動性が乏しい銘柄があり、これの処分に当惑しています。板が少ないので自分の売りだけで、値を崩しそうで、時間をかけて売っていくことを迫られそうです。

　昨日は、円安が、進み　米ドルが107円台へ突入しました。世界的に景気後退よりもインフレリスクのほうを重視しだした結果ですね。こうなってくると、アジア諸国は石油などの資源が少なく、リスクが高まります。典型的なのが、ベトナムです。といっても、人口を考えれば、中国への悪影響も少なくありません。

　日本についても、資源が少なく、今後の経済運営面で、インフレリスクとの戦いが重要になってきます。特に、低金利から高金利へ移行していくとなると、公的な債務残高への悪影響も間違いありません。また、インフレは庶民生活にも大きなマイナスを与えます。給料や年金収入は増えないのに、生活コストは上昇していくとなると、どうしようもなくなります。

　今回に関しては、円安というのはプラスの要素ではなく、マイナス要素として捉えていく必要がありそうです。

　勉強会の参加者の方から日経平均のレベルの想定はどうやっていますか？という質問がありました。私の場合は、非常に簡単に考えています。日経新聞欄に、現状のPERが記載されており、そのレベルが、15倍～17倍くらいで、NY市場のPERなどと比較しながら、日経平均の市場の適正価格を想定します。

　それに加えて、今後の収益予想が、２０％減益なら、そのレベルに、８０％を乗じて計算すれば、下値的なレベルが計算できます。もちろん、２０％増益なら、そのレベルに、１２０％を乗ずれば簡単に上値レベルを計算可能です。

　このような考え方で、簡単に、収益面から適正な日経平均レベルを想定しています。もちろん、円高や円安などによって、予想収益がぶれることから、為替レベルが日経平均を大きく動かすことになりますが、このような動きが一時的なものかどうかということが次の判断になるのではないでしょうか。

　戻りの高値15000円というレベルの想定は、昨年度の日経平均PER1５倍レベルの17000円から、今年は、２０％程度の減益が想定されており、14000円くらいがいごごちのいいレベルと想定されます。それの10%くらいのオーバーシューティングレベルとしての15000円です。

　また、さらに、来年度、１０％減益するということであれば、12000円割れ（14000ｘ90％）がいごごちのいいレベルとなり、そこから次の方向性を想定するような感じです。

　このような想定に加えて、チャートをみながら、今後2年くらいは、12000円から16000円レベルという感じの日経平均を想定しています。

　今朝のNY市場では、原油が＄１０ドル以上上げました。株は、ダウで＄４００近くの急落です。やはり、資源高は、世界経済の大きな重しとなることは間違いがないと考えたほうがよさそうです。

　日本の企業統計でも、１-3月は、経常利益ベースで17.5％減少しています。要因としては、原材料高が一番のようです。原油のほか、資源と呼ばれるものはすべて上昇しています。

　原油高は、投機などによって生じているものであるとしても、異常だといっていても始まりません。限りある資源をどのように生かすかが求められているということでしょうね。

　金曜日に日経平均も年初来の高値を更新しましたが、警戒感を強めたほうがよさそうです。ファンダメンタル面での弱さがこれから表面化してくることは間違いなく、大企業であっても、原材料高の影響を大きく受け始めるためです。

　これまでは、在庫等によってある程度、原材料高の影響を和らげることは可能でしたが、今後に関してはそうもいかなくなります。

　このところ、高速道路なども空いているような感じもするし、ガソリン高が個人の消費マインドにも大きく影響しているようです。

　高級ブランドの売り上げも今年に入ってかなり苦戦しているようであり、好調といわれたこのような贅沢嗜好の商品まで影響を受けています。とりあえず、私は、先週に株式のポジションを縮小して、勝ち逃げ体制に入りました。

　円安という要素も資源の少ない日本には悪い要素として働く可能性が高いと考えています。世界景気のよかった昨年までは、円安が輸出を大きく増やすといういい円安として機能していましたが、今後の円安はインフレ要因として、悪いものと考えざるを得ないのではないでしょうか。

　日経２２５採用銘柄の業績悪化は継続するのではと想定しています。今のところ、PERで、17倍弱で今の日経平均１４３００円前後の水準です。企業業績は、今年度期末か来年度期末まで悪化してくらいに考えてよさそうです。

　景気循環を考えると、大型株については、２００４年度から２００６年度（３年間）までよかったので、２００７年度から２００９年度くらいまでは悪化する方向ということでいいかもしれません。

　通常は、景気が少しよくなり始めると小型株の業績がよくなりはじめ、景気の中盤で、中型株、大型株まで業績が拡大して、最後の局面では、大型株の業績が大きく向上します。

　今回は、世界景気に支えられた景気拡大ですが、現状では、原油や穀物価格の急上昇や環境問題という大きな課題を抱えるようになっており、今後４，５年は世界景気が停滞方向に動くという見方が正解ではないでしょうか。

　株価はどうなるかといえば、どちらかといえば、下降相場が継続する可能性が高いと思いますが、ボックス圏の相場をしばらく形成して、それから、業績動向などから上抜けないしは、下抜けしていくと考えていればいいのではないでしょうか。

　私の個人的想定は、２から３年程度、日経平均ベースでは、１２０００円～１６０００円程度のボックス相場をいききして、その後、どちらかへ抜けるくらいのことを想定しています。

　業績の回復している銘柄について、物色の矛先が広がってきています。このような傾向は上昇相場においてよくあることです。

　昨年の10月のように物色が広がっても、安値を更新するような銘柄が増えていく場合には、下げ相場となることが多いのですが、安値更新銘柄は比較的少ない状態ですので、状況はよいと判断していい感じです。

　昨日のＮＹ市場も大幅に続落したようです。この時点で、どういう判断をするかというと、大きなゆれに、振り落とされないようにしがみついていようということです。

　ただし、取りすぎたと思われるポジションについては、調整する必要性はあると思われます。ご留意ください。

　ブルンバーグの記事に、ＣＤＳ（クレジットデフォルトスワップ）の問題が取り上げられていました。

　その記事の中で、「メーソン氏は、実はベアー・スターンズではなく、ＪＰモルガンの救済だったと語った。 」という部分が気にかかります。ベアスターンズが破綻した場合に、ＪＰモルガンが最も大きな被害を被る可能性が高かったので、当局とも相談して、救済措置がとられたということなのですね。

　このＣＤＳ問題が、金融市場で燻っているようであり、株式市場などに不透明感を増しているようです。今後どうなるかちょっと見ものですが、世界中の大手金融機関がからむ問題だけに、市場には大きな影響を与えるリスクが高いことは間違いがありません。

　実は、ＣＤＳなる商品は、東京金融取引所でも、日本企業のＣＤＳの気配値が公表されています。その中で、サラ金や住友不動産のＣＤＳの気配値が高いのが気にかかりますね。信用収縮の連鎖はどこまで続くのでしょうかね。
　

　今日は、ゴルフにでかけていて、うちへ着くまで市場のチェックをしていませんでした。個別株を見ている限りはインデックスほどは下げていない感じがします。また下げているのは、不動産＆金融関連の感じです。

　最近、また中堅不動産業者の破綻も続いているようなので、このあたりのセクターは不透明感が強いようです。大手の不動産業者も、分譲マンションの売れ行きがかなり鈍っていることもあり、業績の不透明が強まっていることも大きいようです。

　商社などが高値をつけて反落していますが、このあたりが主導株となっていくのでしょうか？しばらくは波乱の相場が続く可能性もありますが、ここが正念場かもしれませんね。

　今のところ、３銘柄をたくさん買っています。本日、新たに２銘柄を新規購入しました。あと、２銘柄ほど買いたい銘柄がでてきましたが、ちょっとポジションを張りすぎている嫌いもあるので週末にでも考えようと思います。

　久しぶりに大きなポジションを持って、少しばかりストレスが強くなっているかもしれません。とりあえず、当初から買っていた１銘柄に関しては、ポジションを落とし始めるようにしようと思います。決算が本格化して、業績がいいものと悪いものがはっきりしてきています。

　今期は、小型株のほうがよさそうな感じが、決算予想をみてもわかるような感じですから、今年はいい年にしたいものです！テンバーガー（株価１０倍銘柄）はないと思いますが、ダブルないしはトリプルバーガー（株価２＆３倍銘柄）くらいはありそうな気がします。

　ゆったりやりましょうね！！！